自治体・政府観光局向けPR｜PR会社　株式会社フロンティアコンサルティング

ここ数年で最もPRに成功した県といえば、間違いなく宮崎県が挙げられるでしょう。

言うまでもなく、東国原英夫元県知事の功績です。

県知事に就任した東国原氏は「どげんかせんといかん」のフレーズで人々に強烈なインパクトを与え、宮崎県の魅力を余すところなく日本に発信してきました。

また、2007年度の「PRパーソン・オブ・ザ・イヤー」に選ばれるなどPRの観点から見ても大成功を収めた人物といえます。

テレビをはじめ、マスメディアの力は偉大！

彼がここまで有名になり、そして宮崎のブランドを構築させることが出来たのは、やはりテレビをはじめとするマスメディアの力に依るところが大きいでしょう。

それも一度きりの報道ではなく、何度もメディアに報じられたからこそ圧倒的なセンセーションを巻き起こすことが出来たのです。

各自治体も東国原知事の登場以降、「宮崎に続け」と言わんばかりにより一層のPRに励むようになりました。

しかしながら実際にメディア露出を果たし、観光客の誘致に繋げられるケースはごく僅かです。

頭を悩ませているのは地方自治体だけではありません。海外の政府観光局も似たような状況にあります。

低い広告効果、伸びない集客率・・・観光客の誘致に悪戦苦闘しているのは同じです。

明暗を分ける要因は一体どこにあるのでしょうか。

ここではその原因の一部をご説明したいと思います。

●１・競合の数が多すぎる

競合が多い業界では、マスメディア媒体１つに対してアプローチをかけてくる企業も非常に多くなり、多数の競合の中から自社の報道用資料だけを目立たせるのは困難になります。

それは企業でなく自治体や観光局であっても同じです。

１日に何百通ものプレスリリースを受け取る増すマスメディアの目を引くためにはノウハウが必要になります。

●２・求められているトレンドを把握することの困難さ

これもどの業界でも言えることですが、マスメディアへのプロモーションを行なう上で重要なのは、メディアが現在進行形で欲している情報は何であるのかを知ることです。

しかし、常に新鮮な情報を集めるためには専門的な知識と技術を持つPR会社が、メディアプロモーション専属の人間を雇い、継続的にマスメディア媒体に営業回りをしなければなりません。

一般的な自治体・観光局が通常の業務と並行してこなすのは至難の業と言えるでしょう。

●３・番組および記事の製作にかかるコスト

残念ながら東京近郊や大都市周辺でなければ取材を受けることは難しい、というのも事実です。

当然のことながらロケを行なうのにも費用がかかるため、報道関係者は出来るだけ地方ではなく「近場」で済ませたいと考えている部分があるからです。

こういった場合は旅行雑誌や紀行番組などの限られたメディアを狙い澄ましてプレスリリースを行なっていく必要があるでしょう。

上記のような問題点をクリアするためにはやはり、専門知識とノウハウを持つPR会社を利用することが確実です。

テレビ、新聞、雑誌、ラジオ、インターネット媒体への積極的露出を図って収益を上げたいとお考えの自治体・政府観光局のご担当者さまは、是非一度弊社にお問い合わせください。

特に、フロンティアコンサルティングのテレビPRは「完全成果報酬」となっております。

これは弊社のテレビPRに対する自信の表れです。

メディアプロデューサーとして数多くの実績がある弊社代表をはじめとした強力なスタッフが貴社に最適なテレビPR戦略を企画立案し、実施します。